根拠を大切にする理由
「何を食べれば良いか」「どう運動すれば良いか」という情報は世の中に溢れています。しかし、流行の方法やSNSの情報は、根拠が曖昧なものも少なくありません。リハルモでは、「公的機関が示す基準」と「実際に健康長寿を達成している地域の実例」という、性質の異なる2つの確かな拠り所を重ね合わせ、一過性の流行に左右されない普遍的な原則を大切にしています。
3つの柱、それぞれの根拠
習慣化・食事・運動。すべて「守るべき基準」と「実例」の両面から整理しています
習慣化：意志力に頼らない仕組みづくり
「頑張る」「意識する」だけに頼った習慣は続きにくいことが、行動科学の分野で広く知られています。
- 小さく始める（スモールステップ）
- 行動のきっかけ（トリガー）を生活の中に設計する
- 記録して可視化し、フィードバックを得る
- 目標は「結果」ではなく「行動」で設定する
例：「痩せる」ではなく「毎日10分歩く」。「歯磨きの後にスクワット5回」のように既存の生活習慣に紐づける。
食事：2つの拠り所から導く普遍的な原則
守るべき基準
日本人の食事摂取基準（2025年版）
厚生労働省が公表する公的な栄養基準。タンパク質13〜20%E・脂質20〜30%E・炭水化物50〜65%E・食塩相当量7.5g未満・食物繊維20〜29gなどを目標量として提示
実際の実例
世界の長寿研究（ブルーゾーン研究 等）
沖縄・イタリア サルデーニャ島・ギリシャ イカリア島など、長寿者の多い地域の食習慣を対象とした観察・人口統計的研究
性質の異なる2つを重ね合わせると、共通する原則が見えてきます。
- 野菜・食物繊維をしっかり摂る
- 精製度の低い穀物を選ぶ
- 肉に偏りすぎない（魚・豆類も活用）
- 減塩を意識する
- 食べすぎない（腹八分目）
- 加工度の低い食品を基本にする
「我慢」ではなく「置き換え」で、無理なく続けられる形にします。※ ブルーゾーン研究は観察・人口統計的研究であり、厳密な実験的検証（RCT）とは性質が異なります。
運動：2つの拠り所から導く普遍的な原則
守るべき基準
WHO 身体活動・座位行動ガイドライン
「中強度の有酸素性の身体活動を少なくとも150〜300分／週、または高強度を75〜150分／週」「週2日以上、主要筋群を使う筋力向上活動」を推奨
実際の実例
世界の長寿研究（ブルーゾーン研究 等）
「特別な運動」よりも、徒歩移動・庭仕事・家事など、日常の中で自然に身体を動かす生活様式に共通点があると指摘
性質の異なる2つを重ね合わせると、共通する原則が見えてきます。
- 有酸素運動と筋力トレーニングの両方に取り組む
- 「まとまった運動の時間」だけに頼らない
- 日常生活の中の活動量（歩く・立つ・階段）を増やす
- 座りっぱなしの時間を減らす
- 無理のない強度で、継続を優先する
加齢に伴う筋肉量の減少（サルコペニア）や移動機能の低下（ロコモティブシンドローム）は、早期からの筋力トレーニングと活動量の維持で進行を緩やかにできる可能性があるとされています。※ ブルーゾーン研究は観察・人口統計的研究であり、厳密な実験的検証（RCT）とは性質が異なります。
3つの柱を数値でつなぐ
感覚だけに頼らず、InBody測定で結果を確認します
「続けている実感」と「結果」の両方を確認する
習慣化・食事・運動、それぞれの取り組みが実際に身体にどう反映されているかを、InBody測定で定期的に確認します。数値で変化を捉えることで、取り組みの効果を客観的に把握しながら進めていきます。
ご利用にあたって
免責事項
- 本ページでご紹介している内容は、健康寿命延伸に関する一般的な考え方をご紹介するものであり、特定の疾患の診断・治療を目的とした医療的指導ではありません
- 既往症がある方、通院中の方、運動に不安がある方は、開始前に必ず主治医にご相談ください
- 掲載している数値・ガイドラインは、WHOや厚生労働省が公表している一般的な指針を参考にした目安です。個別の研究論文の引用ではなく、公的機関の一般的な指針レベルの情報です
- 「世界の長寿研究（ブルーゾーン研究）」は観察・人口統計的研究に基づくものであり、厳密な介入研究（RCT）ではありません
- 理学療法士は医師・管理栄養士ではないため、既往症のある方の食事・運動内容の変更は、必ず主治医の指導を優先してください
参考にしている情報源
01WHO「身体活動・座位行動に関するガイドライン（WHO guidelines on physical activity and sedentary behaviour）」
02厚生労働省「日本人の食事摂取基準（2025年版）」
03世界の長寿地域（ブルーゾーン）に関する観察・人口統計的研究
04厚生労働省「令和4年簡易生命表」等における健康寿命・平均寿命に関する公表データ